こんにちは！
40代でFIRE達成に向けて、副業・投資で資産を増やしているアラサー独身サラリーマンのヤマイチです！
老後資金を早いうちから戦略的に確保しておくことは、FIRE後の老後生活を安定させるうえでは非常に大切！
iDeCoを活用して、余裕のある老後生活を送れるように準備しておきましょう。
本記事では、FIRE後の老後生活に備えた「iDeCo」の基本的な仕組みから、若手サラリーマンに最適なiDeCo活用方法まで詳しく解説していきます。
これからiDeCo初心者にもわかりやすく説明しますので、ぜひ最後までご覧ください。
- iDeCoとは何か
- iDeCoのメリットと注意点
- 20～30代サラリーマンに最適なiDeCo活用方法
そもそもiDeCoとは
iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、将来のために自分で積立てる年金制度のこと。
簡単に言えば、自分の老後資金を自分で積み立て、運用し、60歳になった時に受け取ることができる制度です。
企業型確定拠出年金（企業で導入されているもの）とは異なり、iDeCoは個人単位で運営が可能。
若いうちから積み立てていくことで、資産形成を早期に始め、老後の生活の不安を減らすことができます。
iDeCoの仕組み
iDeCoは、毎月の積立額を自分で決めて、そのお金を運用するシステムです。
運用商品には、投資信託や定期預金、保険などがあります。
投資信託については、初心者におすすめな銘柄をこちらで解説しているよ^^
iDeCoの重要な特徴は、積み立てたお金を60歳になるまで引き出せないという点。
これが、長期的な運用に適している理由のひとつ。
そして、iDeCoの最大の特徴は、税制優遇が受けられること。
積立額は全額が所得控除となり、税金の負担が軽減されます。
また、運用益が非課税であることも大きなメリットです。
ただし、60歳以降に年金として受け取る際には、課税されるので注意が必要。
結局最終的には課税されるんかい！
これがiDeCoの賛否分かれるところなんだ。
今後もしかしたら制度が変わる可能性もあるけど、残念ながら現時点では受け取り時に課税されてしまうんだ。
現段階では、iDeCoは受取時に課税されるため、優先度としてはNISA > iDeCoになります。
NISAだけでも、十分老後資金は確保できますが、iDeCoはやらないよりもやったほうがいい！
NISAで安定的につみたてができるようになったらiDeCoにもチャレンジしましょう！
私が働いている企業のように、企業型年金でマッチング拠出がある場合はiDeCoとの併用が不可だから、iDeCoの代わりに企業型年金で対応しよう！
また、そもそもiDeCoに加入可能かどうかは企業ごとに異なるため、下の表をもとに加入条件を確認しておきましょう。
| 条件 | iDeCo利用可否 | 備考 |
|---|---|---|
| 企業型年金なし | 利用可 | iDeCoをフルで活用可能 |
| 企業型年金あり（マッチング拠出なし） | 利用可 | iDeCoをフルで活用可能 |
| 企業型年金あり（マッチング拠出あり） | 利用不可 | 二重積立になるためiDeCO利用不可 |
| 公務員 | 利用不可 | 公務員は原則、iDeCo利用不可 |
| 会社の年金制度が確定給付型（DB） | 企業ごとに確認が必要 | iDeCoの利用可否は企業ごとに異なる |
iDeCoのメリットと注意点
ここで、iDeCoのメリットと運用上の注意点を整理しておきます。
iDeCoのメリット
老後資金の準備
日本の年金だけでは、将来の生活費に不安が残り、特に若い世代は、年金制度の将来に対して不透明感を持っています。
NISAやiDeCoを活用することで、早期から老後資金を積み立てておくことができ、老後の安心感が増します。
節税効果の大きさ
iDeCoに積立てたお金は、所得控除の対象。
つまり、税金が少なくなり、結果的に手取りが増えることになります。
税制優遇をフル活用することで、投資のリターンを高めることがメリットの1つです。
投資による資産形成
iDeCoの魅力の一つは、長期的な資産運用ができる点。
定期預金や預金口座に預けるだけでは、インフレによってお金の価値が目減りしてしまいます。
iDeCoでは、投資信託や株式を選択することができ、長期間で資産を増やすことが可能！
特に、NISAとの違いは60歳になるまで引き出せない点になるので、強制的に長期での資産形成が課せられます。
ここはデメリットと言われることもありますが、FIRE志向者にとってはむしろメリット！
iDeCoがNISAより優れている点はまさにここです。
iDeCoを活用するための注意点
運用商品の選択
運用商品には、投資信託、定期預金、保険などがありますが、それぞれに特徴があります。
ラインナップとしてはNISAよりも少ないですが、選択する銘柄としてはNISA同様に全世界企業や米国企業に分散されたインデックスファンドがおすすめです。
手数料の確認
運用商品には手数料がかかるため、こちらもNISA同様に信託報酬手数料は最大0.1%前後の低コスト商品を選びましょう。
引き出し制限
iDeCoは60歳まで引き出しができないため、急な支出には対応できません。
iDeCoに積み立てるお金は、老後資金として長期的に積み立てていける余裕資金であることが前提であることを忘れないようにしましょう。
受け取る際の課税
iDeCoを60歳以降に受け取る際は課税対象となります。
また、受取方法を一時金とするか、年金とするか、退職金と受け取るタイミングをずらすかで税負担額が異なります。
結論としては、iDeCoを一時金と年金と両方で受け取り、かつ退職金と受け取るタイミングをずらすことで受取時の税負担を最小化します。
受け取るタイミングや方法は慎重に選ばないとね！
iDeCoの一番やっかいなところがまさにここの出口戦略。
ここを誤ると、頑張ってコツコツ積み上げてきたのに、結局税負担が大きくなって損してしまうので、そうならないようにこちらで詳しく解説するね^^
20～30代サラリーマンに最適なiDeCo活用方法
ここでは若手サラリーマンがiDeCoを活用する際のポイントについて解説します。
運用商品
運用商品は、NISA同様のインデックスファンドもしくはそれに準じたファンドを選択しましょう。
信託報酬手数料についてもMAX0.1%までをお忘れなく！
投資信託以外の保険商品や定期預金については、元本保証型が多いのものの、リターンも低く、非効率なため、基本的には検討余地なし。
積立額
iDeCoの積立額を決める際には、自分の生活費や将来の資産形成の目標を考慮して、無理のない範囲で積み立てます。
”iDeCoを優先して、NISAをやらない”は優先度の決め方がナンセンス。
あくまでもNISAを優先し、余裕があればiDeCoも行うスタンスにしましょう。
また、iDeCoの年間積立上限額はしっかり把握しておきましょう。
- 企業型年金がない場合：月額23,000円まで（年間276,000円）
- 企業型年金がある場合：月額12,000円まで（年間144,000円）
まずは半年分の生活費を防衛資金として確保し、NISAの積立設定を完了させ、余裕があれば月額上限までiDeCoを積み立てます。
積立額の変更や運用商品の見直し
iDeCoは、積立額や運用商品の見直しができる柔軟な制度です。
定期的に見直しを行うことで、より効率的に資産形成を進めることができます。
ただし、運用商品についてはNISA同様、基本的には”ほったらかし投資”がおすすめです。
積立額については、収入の変動やライフイベントに応じて無理のない範囲で調整します。
まとめ
本記事では、老後の資産形成であるiDeCoの基本的な仕組みから実際の活用方法について紹介しました。
- 優先度としては、NISA>iDeCoとし、職場でiDeCoが利用できるか確認する。
- iDeCoを受け取る際は課税されるため、税負担を最小化するために退職金と受け取るタイミングをずらし、年金方式で受け取る。
- 運用商品はNISA同様のインデックスファンドにする。
- 余裕があれば、月額上限までiDeCoを積み立てる。
- 運用商品はコロコロ変えず、基本的にはほったらかし投資をする。
早い段階からiDeCoを活用して老後資金を確保し、老後の心配を潰しておきましょう！
老後資金確保に向けて、iDeCoを利用できるようになったので、今日も一歩前進！
以上、ヤマイチでした！
